【2025年最新】業種別の平均年収ランキング｜高年収業界トップ10

はじめに：業種選びが年収を決める

「どの業界で働くか」は年収を左右する最も大きな要因の一つです。同じ職種・同じスキルレベルでも、業界が異なれば年収に200万〜300万円以上の差がつくことは珍しくありません。

本記事では、当サイト「年収データベース」に収録されている上場企業の有価証券報告書データをもとに、業種別の平均年収ランキングを作成しました。転職先の業界選びや、キャリアプランニングの参考にしてください。

なお、本ランキングは上場企業のデータに基づいているため、各業種の中でも比較的規模の大きい企業が中心です。中小企業を含めた場合は、平均値が異なる場合があります。

業種別 平均年収ランキング トップ10

以下が、有価証券報告書データに基づく業種別の平均年収ランキングです。

第1位：証券・商品先物取引業（平均年収：約850万円）

証券業界は、金融商品の取引手数料や自己勘定取引による収益が大きく、従業員の報酬水準も非常に高い業界です。特に外資系証券会社ではベース給与に加え、業績連動のボーナスが加算されるため、若手でも高年収を実現しやすい傾向にあります。

ただし、市場環境に業績が大きく左右されるため、年収の変動幅も大きいのが特徴です。企業一覧ページで個別企業の年収データも確認できます。

第2位：医薬品（平均年収：約800万円）

製薬業界は、研究開発に多額の投資を行う知識集約型産業であり、高い利益率を誇ります。MR（医薬情報担当者）や研究職の専門性が高く評価され、給与水準も高めです。新薬の開発に成功した企業は特に高い報酬を支払う傾向にあります。

グローバル展開している製薬企業では、海外勤務手当や語学力に対する評価も年収アップの要因となります。

第3位：石油・石炭製品（平均年収：約780万円）

エネルギー業界は、巨大な設備投資と高い参入障壁により、安定した収益基盤を持っています。石油精製・販売大手では、スケールメリットを活かした高い給与水準が維持されています。近年はカーボンニュートラルへの対応で、新エネルギー分野への投資も活発化しており、関連人材の需要が高まっています。

第4位：海運業（平均年収：約750万円）

海運業は、2021年以降のコンテナ船の運賃高騰により業績が大幅に改善し、従業員の給与水準も上昇しました。日本の大手海運3社（日本郵船、商船三井、川崎汽船）は、いずれも高い平均年収を記録しています。

ただし、海運市況は景気循環の影響を受けやすく、好調な時期と不調な時期の差が大きい業界でもあります。

第5位：情報・通信業（平均年収：約720万円）

IT・通信業界は、DX（デジタルトランスフォーメーション）の進展により人材需要が急増しており、給与水準も上昇傾向にあります。特にSaaS企業やAI関連企業では、エンジニアの獲得競争が激化しており、高い報酬が提示されるケースが増えています。

プログラミングスキルやデータ分析能力を持つ人材は、業界未経験でも高年収での転職が期待できる分野です。詳しい業界データは企業年収一覧からご確認ください。

第6位：銀行業（平均年収：約700万円）

銀行業は伝統的に高い給与水準を誇る業界です。メガバンクを中心に、管理職になれば年収1,000万円を超えることも一般的です。ただし、近年はフィンテック企業との競争激化や低金利環境の長期化により、業界全体として変革期を迎えています。

第7位：電気機器（平均年収：約680万円）

電気機器業界は、半導体・電子部品からAV機器・家電まで幅広い製品を扱う業界です。特に半導体関連企業は世界的な需要増加を背景に業績が好調で、給与水準も上昇しています。キーエンスや東京エレクトロンなど、平均年収が非常に高い企業も多数含まれています。

第8位：化学（平均年収：約660万円）

化学業界は、素材から機能性化学品まで幅広い製品を手がけ、安定した収益基盤を持つ企業が多い業界です。近年は電池材料や半導体材料など、成長分野への参入が活発化しており、研究開発人材の需要が高まっています。

第9位：不動産業（平均年収：約650万円）

不動産業は、デベロッパーや不動産投資信託（REIT）など、資産価値の高いビジネスモデルを持つ企業が多く、給与水準も高めです。特に大手デベロッパーでは、営業成績に応じたインセンティブが大きく、トップ営業マンは年収2,000万円を超えることもあります。

第10位：機械（平均年収：約640万円）

産業用機械・工作機械メーカーは、製造業の設備投資に支えられた堅実な業界です。グローバル展開している企業が多く、海外売上比率の高い企業では為替の影響も大きいですが、技術力に裏打ちされた安定した収益を確保しています。

業種別年収の特徴と傾向

高年収業界に共通する3つの特徴

トップ10にランクインした業界を分析すると、以下の共通点が見えてきます。

1. 参入障壁が高い：金融業や医薬品業界のように、規制や専門知識が参入障壁となっている業界は、競争が限定的であるため高い利益率を維持でき、従業員への還元も大きくなります。
2. 知識集約型である：IT・情報通信や医薬品など、高度な専門知識やスキルが求められる業界は、人材の希少性が高く、給与水準も高い傾向にあります。
3. グローバル展開している：海外市場での売上比率が高い企業は、為替メリットや海外市場の成長を取り込むことで業績を伸ばし、従業員の報酬にも反映されています。

年収が伸びている業界

特に近年、年収の伸び率が高い業界として注目すべきは情報・通信業です。DX需要の高まりにより、エンジニア・データサイエンティスト・プロジェクトマネージャーなどの職種で年収が上昇しています。5年前と比較して、平均年収が50万〜100万円程度上昇している企業も少なくありません。

このデータの活用方法

転職の業界選びに

転職を検討している方は、現在の業界と年収水準を比較してみましょう。同じ職種であっても、業界を変えるだけで年収が大幅にアップする可能性があります。特に、IT・金融・医薬品業界は異業種からの転職者を積極的に受け入れている企業が多く、チャンスは広がっています。

就職活動の参考に

新卒の就職活動では、初任給だけでなく、業界全体の年収水準を把握することが大切です。初任給に大きな差がなくても、30代・40代での年収差は数百万円に達することがあります。長期的なキャリアを見据えた業界選びをおすすめします。

まとめ

業種別の年収ランキングを見ると、金融・医薬品・IT・エネルギーといった業界が上位を占めていることがわかります。ただし、年収だけで業界を選ぶのではなく、自分の適性や興味、ワークライフバランスなども含めた総合的な判断が重要です。

まずは自分の市場価値を客観的に把握することから始めましょう。当サイトの企業年収データベースでは、個別企業の詳細な年収データを確認できます。転職を検討されている方は、市場価値診断サービスを活用して、自分のスキルや経験がどの程度の年収に値するかを確認してみてください。