【2025年最新】年齢別の平均年収｜20代・30代・40代・50代を徹底比較

はじめに：年齢別の平均年収を知る意義

「自分の年収は同年代と比べて高いのか、低いのか」──これはキャリアを考えるうえで多くの人が一度は気にするテーマではないでしょうか。年齢別の平均年収を把握することは、転職活動や昇給交渉の際に自分の市場価値を客観的に測るための重要な指標となります。

本記事では、国税庁「民間給与実態統計調査」のデータをもとに、年齢別の平均年収を一覧表で紹介し、各年代の特徴や男女差、中央値との違いまで詳しく解説します。自分の年収が同年代と比較してどの程度の水準にあるのかを確認し、今後のキャリアプランの参考にしてください。

なお、ここで紹介するデータは給与所得者全体の統計であり、正社員・非正規社員を含む数値です。業種や企業規模によって大きく異なる場合がありますので、あくまで全体的な傾向の把握としてご活用ください。

年齢別の平均年収一覧

以下は、国税庁「民間給与実態統計調査」に基づく年齢階級別の平均年収です。男女合算の全体平均となっています。

年齢層	平均年収	前の年齢層との差
20〜24歳	264万円	－
25〜29歳	369万円	+105万円
30〜34歳	413万円	+44万円
35〜39歳	449万円	+36万円
40〜44歳	480万円	+31万円
45〜49歳	504万円	+24万円
50〜54歳	520万円	+16万円
55〜59歳	507万円	-13万円
60〜64歳	389万円	-118万円

この表から読み取れるポイントは以下の通りです。

• 年収のピークは50〜54歳で、平均520万円に達する
• 20代前半から後半にかけての年収の伸び幅が最も大きく、105万円の増加となっている
• 55歳以降は役職定年や再雇用制度の影響で年収が減少に転じる
• 60代前半では50代前半と比べて約130万円の減少となる

年代別の特徴と年収推移

各年代にはそれぞれ異なるキャリアステージがあり、年収の伸び方にも特徴的なパターンが見られます。ここでは年代ごとの傾向を詳しく見ていきましょう。

20代（20〜29歳）：キャリアの立ち上がり期

20代は社会人としてのスタートを切る時期であり、年収の伸び率が最も高い年代です。20〜24歳の平均年収は264万円ですが、25〜29歳になると369万円まで上昇し、約40%の増加を記録します。

この大幅な伸びの背景には、以下の要因があります。

• 新卒入社から数年が経過し、基本給のベースアップが反映される
• 一人前の戦力として評価され、昇給・昇格の機会が増える
• 20代前半には学生アルバイトや新卒1年目など、年収が低い層が含まれる
• 25歳以降はスキルアップによる転職で年収を上げるケースも増える

20代のうちにスキルや経験を積み重ねておくことが、30代以降の年収を大きく左右します。この時期にどの業界・職種で経験を積むかは、長期的なキャリア形成において非常に重要です。

30代（30〜39歳）：年収の成長が続く時期

30代は多くの人にとってキャリアの中核を担う時期です。30〜34歳の平均年収は413万円、35〜39歳では449万円と、着実に年収が伸びていく年代です。

30代の年収推移には以下の特徴があります。

• リーダーや主任といった管理職候補のポジションに就く人が増え、役職手当が加算される
• 専門スキルが確立され、市場価値が明確になってくる
• 転職市場では即戦力として評価されやすく、年収交渉の余地が大きい
• 一方で、業界や企業規模による年収格差が顕著になり始める

30代は20代と比較すると年収の伸び率は緩やかになりますが、管理職への昇進や転職による年収アップのチャンスが多い時期でもあります。キャリアの方向性を見極め、戦略的にスキルアップを図ることが重要です。

40代（40〜49歳）：年収がピークに向かう時期

40代は管理職として活躍する人が増え、年収水準も高くなります。40〜44歳で480万円、45〜49歳で504万円と、500万円の大台に到達する年代です。

40代の年収に影響する主な要因は以下の通りです。

• 課長・部長などの管理職への昇進による大幅な年収アップ
• 長年の経験と専門知識を活かした高い市場価値
• 役職に就けるかどうかで、同年代でも大きな年収差が生まれる
• 住宅ローンや子どもの教育費など、支出も増加する時期

ただし、40代以降は年収の伸び幅が20代・30代と比べて小さくなる傾向にあります。管理職に就いた人とそうでない人の年収差は200万円以上になることもあり、キャリアの分岐点ともいえる年代です。

50代（50〜59歳）：ピーク到達と下降の始まり

50代前半は年収のピークに達する年代です。50〜54歳の平均年収は520万円と全年代で最も高い水準を記録します。一方で、55〜59歳になると507万円とわずかに減少に転じます。

50代の年収動向の背景には以下の事情があります。

• 50代前半までは管理職としての職責が大きく、それに見合った報酬が支払われる
• 55歳前後で役職定年制度が適用される企業が増え、管理職手当が減少する
• 後進の育成やアドバイザー的な役割に移行するケースが増加する
• 早期退職制度を利用して退職する人も一定数いる

60〜64歳になると、定年後の再雇用により年収が389万円まで低下します。これは50代前半のピーク時と比べて約25%の減少にあたります。定年後のキャリアプランについても、50代のうちから準備を始めておくことが大切です。

男女別・年齢別の年収差

年齢別の平均年収には、男女間で大きな差が存在します。その傾向を見てみましょう。

年齢層	男性の平均年収	女性の平均年収	男女差
20〜24歳	277万円	249万円	28万円
25〜29歳	398万円	328万円	70万円
30〜34歳	458万円	338万円	120万円
35〜39歳	518万円	333万円	185万円
40〜44歳	571万円	335万円	236万円
45〜49歳	621万円	329万円	292万円
50〜54歳	656万円	328万円	328万円
55〜59歳	638万円	316万円	322万円
60〜64歳	472万円	257万円	215万円

この表から明らかなように、男女間の年収格差は年齢とともに拡大する傾向にあります。主な特徴は以下の通りです。

• 20代前半では男女差は約28万円と比較的小さいが、50代前半では約328万円まで拡大する
• 男性の年収は50〜54歳でピーク（656万円）を迎えるのに対し、女性は30〜34歳の338万円がほぼピークとなり、その後は横ばいまたは微減で推移する
• 30代以降の格差拡大は、出産・育児による離職やパートタイムへの転換、管理職比率の違いなどが影響している
• 近年は女性活躍推進の取り組みが進んでいるものの、統計上の格差はまだ大きい

年齢別の年収中央値

年収を語る際に注意すべき点として、平均値と中央値の違いがあります。平均年収は一部の高所得者によって押し上げられる傾向があるため、「普通の人」の実感に近いのは中央値です。

一般的に、年収の中央値は平均値より50万〜100万円程度低いとされています。以下は各年代の推定中央値です。

年齢層	平均年収	推定中央値	差額
20〜24歳	264万円	230万円	-34万円
25〜29歳	369万円	320万円	-49万円
30〜34歳	413万円	350万円	-63万円
35〜39歳	449万円	380万円	-69万円
40〜44歳	480万円	400万円	-80万円
45〜49歳	504万円	415万円	-89万円
50〜54歳	520万円	420万円	-100万円
55〜59歳	507万円	410万円	-97万円
60〜64歳	389万円	310万円	-79万円

年齢が上がるほど平均値と中央値の乖離が大きくなる傾向にあります。これは、40代以降に管理職と非管理職の年収差が広がり、年収分布の偏りが大きくなることが原因です。

「自分の年収は平均より低い」と感じる方も、中央値と比較すれば実は平均的な水準にあるというケースは少なくありません。年収の水準を把握する際は、平均値だけでなく中央値も参考にすることをおすすめします。

よくある質問

30代の平均年収はいくら？

国税庁の統計によると、30〜34歳の平均年収は413万円、35〜39歳の平均年収は449万円です。30代全体としてはおよそ430万円前後が目安となります。ただし、この数値は正社員・非正規社員を含む全体の平均です。正社員に限定すると、30代の平均年収は450万〜500万円程度になると推計されます。また、業種や企業規模によっても大きく異なりますので、より詳しいデータは企業年収データベースで確認してみてください。

年収のピークは何歳？

統計上、年収のピークは50〜54歳で、平均年収は520万円です。男性に限定すると656万円がピークとなります。ただし、これはあくまで全体の平均であり、業種や企業規模によってピーク年齢は異なります。IT業界や外資系企業では、40代前半でピークを迎えるケースもあります。また、55歳以降は役職定年制度の影響で年収が下がる傾向にあり、60代前半では再雇用により大幅に減少するのが一般的です。

年齢別の年収データの出典は？

本記事で使用している年齢別の年収データは、主に国税庁が毎年公表している「民間給与実態統計調査」に基づいています。この調査は、民間事業所に勤務する給与所得者を対象とした大規模な統計調査であり、日本の給与実態を把握するうえで最も信頼性の高いデータの一つです。対象者数は約5,000万人にのぼり、公務員を除く民間企業の従業員全体を網羅しています。

まとめ

年齢別の平均年収データから、以下のことがわかりました。

• 年収は50〜54歳でピーク（520万円）を迎え、その後は減少に転じる
• 20代後半の年収の伸びが最も大きく、この時期のキャリア選択が将来の年収を左右する
• 男女間の年収格差は年齢とともに拡大し、50代では300万円以上の差が生じている
• 年収の中央値は平均値より50万〜100万円低く、平均値だけで判断すると実態を見誤る可能性がある
• 55歳以降は役職定年や定年再雇用の影響により、年収が大幅に低下する傾向がある

自分の年収が同年代と比べてどの水準にあるのかを正確に把握することは、キャリアプランを立てるうえで欠かせません。もし現在の年収が同年代の平均を下回っている場合は、スキルアップや転職による年収アップを検討してみてはいかがでしょうか。

当サイトの企業年収データベースでは、上場企業の詳細な年収データを確認できます。業界や企業規模ごとの年収を比較し、自分のキャリアの可能性を広げるための参考にしてみてください。